独自の発展を遂げた日本の外食文化
大阪万博が開催された1970年、アメリカからファミリーレストランが進出し、低価格と豊富なメニューで日本人の心をとらえました。翌年には大手ハンバーガーチェーンも東京に初出店。ファーストフードの登場で、外食文化が日本人にも一気に根付きました。その後、フードビジネス業界は日本人の文化や生活にも影響を与え、社会的にも大きな役割を果たしてきました。トンカツやカレーライスなど、日本食に外来食を取り入れた、和食の多様化。女性の社会進出や単身世帯の増加による、食のフリースタイル化。街中や遊園地、ショッピングセンターなどで多彩な料理が手軽に味わえ、レジャーの一つとして外食が根付いた、食のレジャー化など。フードビジネス業界は日本独自の食文化をつくり、その発展に大きく貢献してきました。
新業態の開発が企業成長のカギに
ファミリーレストランが誕生して以来、フードビジネス市場は急速に拡大し、1986年には20兆円を突破、1997年には30兆円に迫る勢いでした。しかし、その勢いに水を差したのがバブル景気の崩壊です。消費者の低価格志向が進み、価値に見合った商品が望まれるようになりました。さらに、ニーズはより多様化し、フードビジネス業界では低価格業態と高価格業態の二極化が進んでいます。大手ハンバーガーチェーンが低価格戦略の口火を切ると、多くのファーストフードが追随。一方、居酒屋やレストランでは「ちょっとした贅沢」を求める大人のニーズが高まり、高価格路線の業態に力を注いでいます。この二極化に伴い、新たな業態開発が今後の企業成長への鍵になるとして、多くの企業が業態開発ヘ積極的に取り組んでいます。
少子高齢化に合わせた市場づくり
市場規模の成長率を見ればやや停滞感を感じますが、将来的な展望で言えば、フードビジネス業界は大きなチャンスを迎えています。少子高齢化により、2030年には日本人の3人に1人が65歳以上になると言われ、高齢世代をターゲットにした新業態の開発が重要な課題になるでしょう。しかも、若くから外食文化に親しんできた多くの団塊世代が少しずつ高齢世代に移行するため、高齢世代に向けた各企業の取り組みが成功すれば、全国的な外食ブームにつながる可能性も秘められています。すでに各企業でも優秀な人材の確保に乗り出し、特に商品開発や店舗開発などで活躍が期待できる人材に注目が集まっています。
可能性が広がる幅広い活躍フィールド
日本のフードビジネス業界は、誰もが同じ品質のサービスを提供できる「マニュアル主義」によって成長してきました。しかし、ニーズが多様化してきた現在、各企業は新たな業態開発に力を注ぎ始め「経営者的な人物」、つまり、マニュアルではなく自主的判断や柔軟な思考で行動できる人材を求める傾向にあります。フードビジネス業界の仕事は、調理・接客、店舗や商品開発などがあり、共通して企画提案力やコミュニケーション能力、経営能力などが求められます。各企業は幅広く活躍できる優秀な人材を取り込もうとしているため、新しいことにチャレンジしたい、経営力を身に付けたい、自分の可能性を広げたい、そんな人たちには、間違いなく今がチャンスです！